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2017年06月18日
これまで世界の色々な生涯学習のあり方を見てきました。
イギリスは、生涯学習が積極的に展開される「学習社会」の実現を目指して、高等教育、継続教育、成人教育、職業・技能訓練などの施策として展開してきました。
アメリカ合衆国では、「コミュニティ・カレッジ」など民間のボランタリーな団体が主体となって多様な学習機会を展開してきました。
またドイツの生涯学習は、フォルクスホッホシューレという公立の施設を中心に、幅広い学習プログラムが提供されており、政治や社会問題、環境保護に関する講座など、一般市民の関心の高さと共に市民の政治参加を促す機関としても機能していることが分かります。
デンマークでは農村で発達したアソシエーションが都市へと伝播し、労働者を中心とする政治的および社会的な力へと発展していきました。
ブラジルの生涯学習では、基本的な識字率を上げると共に、オリンピック・パラリンピック等、国際機関や国際的施策と共同協調して展開するものも少なくありませんでした。
しかし、ヨーロッパ諸国には常に移民問題がつきまとい、アメリカやブラジルでもそれぞれの国の問題を抱えています。
日本と世界を比較してみると、やはり生涯学習を行う人々の年齢が一番のちがいではないでしょうか。世界では、成人した後も学習をできるように色々な施設が解放されており、50代、60代になっても学習する意欲が強いように感じます。それに比べて日本は成人の生涯学習率が最低だそうです。このような結果もあり、世間では生涯学習が浸透せず、「形だけ」で終わってしまう状況にあります。
2020年東京オリンピック・パラリンピックが開催されますが、ブラジル同様この祭典も生涯学習の一部なのです。スポーツは、性別・年齢関係なく、誰もが夢中になれるものです。選手は選ばれた人しかなれませんが、見るだけでしたら誰でもできます。選手の活躍を見て自分もやってみたいと思う人も出てくると思います。その活動の拠点として生涯施設があるのです。「勉強」という堅いイメージではなく、まずは「興味を持って体験してみる」ことから始めていけば、成人の生涯学習率も徐々に上がっていくのではないでしょうか。
岡田